家を買う時の注意点とは？後悔しないために購入前に確認したい10のこと

「そろそろ家を買いたい」と思っても、いざ動き出そうとすると、何から考えればいいのか迷ってしまいますよね。

家は人生の中でも特に大きな買い物です。予算や住宅ローン、立地や間取りなど、確認しておきたいことは多くあります。「今の家賃を払い続けるくらいなら」と勢いだけで、細かい部分をチェックせずに決めてしまうと、後悔が残ることもあるかもしれません。

この記事では、家を買う前に確認しておきたい10の注意点を、暮らしやすさと資産価値の両方の視点からわかりやすく解説します。

これから住まい探しを始める方も、すでに検討中の方も、ぜひ参考にしてください。

本稿の概要
⏵家を買う時は、目の前の物件価格だけでなく、将来のライフプランや購入後にかかるお金まで含めて考えることが大切。 ⏵住宅ローンは「借りられる額」ではなく「無理なく返せる額」で考えることが、購入後の暮らしを守る第一歩。 ⏵自分たちが住む上での快適さと資産としての価値、その両方の視点を持つことで、後悔の少ない家選びにつながる。

家を買う時の注意点10項目

• 将来のライフプランを考慮して購入タイミングを決める
• 頭金をどれくらい用意できるのか算出する
• 住宅ローンは「返せる額」で考える
• 住まいに関する希望条件を整理する
• 新築・中古、戸建て・マンションの特徴を理解して選ぶ
• 信頼できる不動産会社・施工会社を選ぶ
• 購入後の維持管理・売却まで見据える
• 周辺環境や災害リスクを確認する
• 建物の構造や状態を十分に確認する
• 契約書・重要事項説明はすみずみまで確認する

家選びというと、つい間取りやデザイン、立地などに目が向きがちです。しかし購入後も安心して暮らしていくためには、お金のことや将来の暮らしの変化、建物の状態など、事前に確認しておきたいポイントがたくさんあります。

ここでは家を買う前に押さえておきたい10の注意点を順番に紹介します。

1.将来のライフプランを考慮して購入タイミングを決める

家を買うタイミングは、家族のライフイベントに大きく関わります。

たとえば子どもが小学校に入学する前に家を買えば、学区を考慮した上で住む場所を選ぶことができます。入学後に引っ越すとなると、転校が発生することもあるかもしれません。

また子どもが生まれる前に購入しておけば、慌ただしい子育て期に家探しをする必要がなく、あらかじめ子育てしやすい間取りや環境を整えておくこともできるでしょう。

そのほかにも転職や親との同居、定年退職など、家族にはさまざまなライフイベントが訪れます。住宅ローンの返済期間を考えると、年齢も無視できないポイントです。

今後のライフイベントを書き出して整理し、どのタイミングで家を買うのが家族にとって負担が少ないかを検討してみましょう。

2.頭金をどれくらい用意できるのか算出する

頭金は多いほど借入額を減らせますが、だからといって預貯金をすべて頭金にあてるのは避けましょう。

というのも、家を買う時には物件そのもの以外にもさまざまなお金がかかるためです。

• 登記費用
• 住宅ローン関連費用
• 火災・地震保険
• 仲介手数料
• 不動産取得税など
• 引っ越し費用
• 家具・家電購入費

さらに、家を買ったあとも生活費はもちろん、固定資産税や修繕費などのランニングコストがかかり続けます。病気や失業などもしものときに備えた生活防衛資金も手元に残しておきたいところです。

住宅購入に必要なお金をすべて洗い出した上で、「どのくらいまでなら頭金に回せるのか」を計算することが大切です。

とはいえ、こうしたお金のことを自分たちだけで整理するのは、なかなか大変ですよね。

東急株式会社の「住まいと暮らしのコンシェルジュ」では、家づくり・住まい探しの資金計画のご相談を承っています。

モデルルームや不動産会社で資金の相談をすると、検討中の物件を購入することを前提に計算が進むケースもあります。その点コンシェルジュは特定の物件ありきでお話を進めることはありません。

あくまでも現在の暮らしと、これからの暮らしに視点をあてた上で、「今どのくらいの頭金を用意すれば、無理なく暮らしていけるのか」をお客様と一緒に整理いたします。

3.住宅ローンは「返せる額」で考える

住宅ローンを組む際に大切なのは、「借りられる額」ではなく「無理なく返せる額」で考えることです。

金融機関の借入可能額は、年収に対して35％以内が目安とされることがあります。しかし借りられる上限いっぱいまで借りてしまうと、教育費や老後資金、住まいの修繕費などが必要になったときに、家計が苦しくなるおそれがあります。

そのため無理なく返せる金額の目安は、手取り年収の25％以内と考えておくと安心です。

たとえば額面年収600万、手取り年収450万円の場合、月々9.4万円前後までの返済プランであれば、生活を圧迫する心配を減らせるでしょう。

また変動金利で借りる場合は、将来金利が上がったときに返済額が増える可能性もあります。金利が上昇しても無理なく返済を続けられるかどうかも考慮した上で、借入額を決めることが大切です。

希望する物件に対して借入額が足りない場合は、夫婦それぞれがローンを組む「ペアローン」を検討するのもひとつの方法です。ただしそれぞれが返済義務を負うことになるため、出産や育児、転職などで収入が変化した場合のことも含めてシミュレーションし、夫婦でしっかり話し合っておきましょう。

4.住まいに関する希望条件を整理する

返済可能額の目安がわかったら、その予算でどのような家を購入できるのか、あるいは建てられるのかを考えていきましょう。

家に求める条件は立地や広さ、間取り、設備、外観など多岐にわたります。すべてを叶えようとすると予算オーバーになりやすいため、暮らしの中で何を優先したいのかを、あらかじめ家族で整理しておくことが大切です。

また、優先順位を決める際の基準は、以下のように「絶対に譲れない条件」「できれば欲しい条件」「なくても困らないけど余裕があれば入れたい条件」の3つに分けて考えると、自分たちの家や暮らしに本当に必要なことは何かが、見えやすくなります。

条件の分類	例
絶対に譲れない条件	通勤・通学時間、子どもの学区、必要な部屋数など
できれば欲しい条件	駅からの距離、広いリビング、駐車場2台分など
なくても困らない条件	最新の設備、庭、デザイン性の高い外観や築年数など

5.新築・中古、戸建て・マンションの特徴を理解して選ぶ

家を買うときには、「新築か中古か」「戸建てかマンションか」という選択肢があります。

住まいの種類によって、かかるお金の内訳や暮らし方は大きく異なるもの。たとえば新築戸建てはキレイで清潔感があります。注文住宅であれば、自分たちの暮らしに合った間取りや設備の導入も実現しやすいですが、その分中古に比べると費用は高くなりがちです。また、近隣の住民がどういう人かわからない不安もあります。

中古物件は購入価格を抑えられますが、修繕費が高くなるかもしれません。

それぞれの特徴を理解しないまま選んでしまうと、「住んでみたら思っていた暮らしと違った」「こんなにお金がかかるとは思わなかった」といった後悔につながりかねません。

家は「新築はキレイだから」「マンションは便利だから」など良い面ばかりを見て選ぶのではなく、それぞれの住まいのかたちの特徴を理解した上で、選択することが大切です。

とは言っても、違いは文字だけではイメージしづらいもの。どれが自分たちにとってベストなのか迷うとき、コンシェルジュに相談してみるのも良い方法です。それぞれの住まいの特徴をわかりやすく説明してもらえるため、良いところも悪いところも踏まえたうえで、自分にとってベストだと思える選択肢を選ぶ手助けとなります。

6.信頼できる不動産会社・施工会社を選ぶ

家を買うときは、どの物件を選ぶかと同じくらい、どの会社と一緒に進めるかが大切です。

不動産会社や施工会社によって、得意とするエリアや物件の種類、提案の内容、アフターフォローの手厚さなどは異なります。担当者が自分たちの希望や不安をきちんと聞いてくれるか、デメリットも含めて説明してくれるかといった点も、信頼できるかどうかを見極めるポイントです。

とはいえ、数多くある会社の中から自分たちだけで比較・検討するのは、簡単なことではありませんよね。

東急株式会社の「住まいと暮らしのコンシェルジュ」では、住まいに関する資格を持つコンシェルジュが、中立な立場からお客様のご要望に合いそうな会社をピックアップしてご紹介いたします。数多くある会社の中から自分たちだけで探し出すのではなく、住宅・金融の知識を持つ第三者の視点で候補を絞り込んでもらえるため、会社選びの失敗のリスクを大きく減らすことができます。

7.購入後の維持管理・売却まで見据える

家は購入したら終わりではありません。長く快適に暮らすためには、水まわりの設備や戸建ての場合は外壁や屋根などの定期的な修繕・メンテナンスが必要です。

マンションの場合も、管理費や修繕積立金が毎月かかります。購入時には、こうした将来の費用も含めて資金計画を立てておきましょう。

また、「一生住むつもりだから」と考えていても、転勤や家族構成の変化など、思わぬ事情で売却や住み替えが必要になる可能性はゼロではありません。

その際、個性的すぎる間取りやデザインの家は、買い手が限られてしまうこともあります。また、周辺地域の環境や交通の利便性も、家の資産価値を大きく左右するポイントです。

自分たちの暮らしやすさを大切にしながらも、「資産としての価値」という視点を持った上で家選びをすることが、将来の選択肢を広げることにつながります。

東急株式会社の「住まいと暮らしのコンシェルジュ」では、将来のメンテナンス費用も含めた、ファイナンシャルプランのご相談を承ります。家を買う前の予算から、住んでから何十年と先の費用のことまで踏まえて不安を解消しておきたい方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。

8.周辺環境や災害リスクを確認する

毎日の暮らしやすさは、家そのものだけでなく周辺環境にも大きく左右されます。

駅やバス停までの距離、スーパーや病院、学校などの生活施設へのアクセスは、事前に確認しておきたいポイントです。あわせて、近隣の雰囲気や治安も見ておくと安心です。

通勤・通学のルートは、実際に使う時間帯に歩いてみるとよいでしょう。坂道の有無や交通量、騒音など、地図だけではわからない道路の状況も確認しておくことで、購入後の後悔を減らせます。

また、災害リスクはハザードマップで必ずチェックしておきましょう。洪水や土砂災害、地震による揺れやすさなどを確認できます。

ただし、災害リスクがある＝購入してはいけない、というわけではありません。リスクを正しく把握した上で、建物の性能や備えによって対策できるかどうかを考えることが大切です。

参考：ハザードマップポータルサイト｜国土交通省

9.建物の構造や状態を十分に確認する

内見のときは、間取りや内装のきれいさに目が行きがちです。しかし家の住み心地や安全性を左右するのは、目に見えにくい構造や性能の部分です。

たとえば戸建ての場合、木造や鉄骨造など構造によって、耐震性や間取り変更のしやすさ、メンテナンスの方法などが異なります。将来のリフォームも見据えて、その構造でできること・できないことを把握しておきましょう。

マンションの場合は、鉄筋コンクリート造などの構造に加えて、遮音性や断熱性、専有部分と共用部分の範囲なども確認しておきたいポイントです。

さらに中古住宅の場合は、雨漏りや基礎のひび割れ、設備の劣化など、建物の状態もしっかりチェックする必要があります。専門家が建物の状態を調べる「住宅診断（ホームインスペクション）」を活用すると、購入後に思わぬ修繕費がかかるリスクを減らせるでしょう。

10.契約書・重要事項説明はすみずみまで確認する

購入する物件が決まったら、いよいよ契約です。ここで気をつけたいのは、不明点を残したまま契約しないことです。

不動産の売買契約の前には、宅地建物取引士から「重要事項説明」が行われます。物件の権利関係や法令上の制限、契約の条件などについての大切な説明なので、内容をしっかり確認しましょう。

とくに重点的にチェックしたいのは、次のような項目です。

• 契約解除の条件（手付金の扱いなど）
• 住宅ローンが通らなかった場合の取り扱い
• 引き渡しの時期や条件
• 引き渡し後に不具合が見つかった場合の対応

家の購入は金額が大きいからこそ、その場の雰囲気で契約を急ぐのは禁物です。「あとで聞けばいい」と考えず、わからないことはその場で質問して解消しておきましょう。

事前に書類のコピーをもらい、家族で目を通しておくのもおすすめです。

家は新築と中古どちらを買うべき？

家を買うときに、多くの方が迷うのが「新築にするか、中古にするか」という点ではないでしょうか。

どちらにも良さと注意点があり、「こちらが正解」と言い切れるものではありません。大切なのは、それぞれの特徴を知った上で自分たちの予算や暮らし方、優先したい条件に合うほうを選ぶことです。

ここでは、新築と中古それぞれのメリット・デメリットを見ていきましょう。

新築のメリット・デメリット

メリット	デメリット
最新の設備・住宅性能を備えている	中古に比べて価格が高くなりやすい
誰も住んでいないまっさらな状態から暮らせる	希望のエリアで物件が見つからないことがある
引き渡し後の保証が手厚い	完成前に購入する場合、実物を確認できない
当面は大きな修繕費がかかりにくい	購入直後に資産価値が下がりやすい

新築住宅の大きな魅力は、最新の設備や住宅性能を備えていることです。耐震性や断熱性など、現在の基準に沿って建てられているため、安心して暮らしを始められます。

また、新築住宅は購入後しばらくはメンテナンスの負担もほとんどありません。構造部分に重大な欠陥があった場合、引き渡しから10年以内であれば売主が補修などの責任を負うことが法律で定められています。

一方で新築は中古に比べて建物自体の購入額が高くなることや、仕上がりがイメージと違うリスク、住み始めると資産価値が下がってしまうなどのデメリットもあります。

中古のメリット・デメリット

メリット	デメリット
新築に比べて価格を抑えやすい	建物や設備の劣化が進んでいる場合がある
リフォームで自分たちらしい住まいに整えられる	購入後に修繕やリフォームの費用がかかることがある
物件の選択肢が多く、立地にこだわりやすい	築年数によっては耐震性や断熱性に不安が残る
実際の建物や周辺環境を確認してから購入できる	住宅ローンや税制優遇の条件を確認する必要がある

中古住宅の魅力は、新築よりも価格を抑えやすいことです。同じ予算でも、より広い家や利便性の高いエリアを選べる可能性があります。予算に少し余裕がある分、リフォームで自分たちらしい家に整えることも選択肢になります。

また、すでに人が住んでいた家なので、日当たりや風通し、近隣の雰囲気など、実際の暮らしをイメージしやすいのもポイントです。

一方で、劣化状態によってはリフォーム費用が高額になることは、中古住宅ならではのデメリットと言えるでしょう。築年数によっては耐震・断熱向上リフォームといった高額な費用が必要になることもあります。

マンションと戸建てはどちらを選ぶべき？

新築・中古とあわせて悩みやすいのが、「マンションにするか、戸建てにするか」という選択です。

マンションと戸建てでは、立地の選び方や維持管理の方法、日々の暮らし方まで大きく異なります。どちらが合っているかは、家族構成や働き方、将来のライフプランによって変わってきます。

マンションのメリット・デメリット

メリット	デメリット
駅近など利便性の高い立地が多い	管理費・修繕積立金が毎月かかる
オートロックなどセキュリティ面で安心感がある	駐車場代が別途かかる場合がある
共用部分の清掃・管理を任せられる	上下左右の住戸との生活音に配慮が必要
ワンフロアで生活動線がシンプル	管理規約によりリフォームに制限がある

マンションは、駅の近くや都市部など利便性の高いエリアに建てられていることが多く、通勤・通学のしやすさを重視する方に選ばれやすい住まいです。

建物全体の修繕は管理組合が計画的に進めるため、自分たちで大規模な修繕のタイミングを考える必要がない点も魅力です。

ただし修繕積立金は十分に積み立てられているか、管理が行き届いているかといった点はしっかり確認しておきたいポイント。また、生活音の響きやマンション規約の内容も、チェックしておくと安心です。

戸建てのメリット・デメリット

メリット	デメリット
リフォームや増改築の自由度が高い	修繕の計画や費用の準備を自分たちで行う必要がある
管理費や修繕積立金がかからない	防犯対策を自分たちで考える必要がある
庭や駐車スペースを確保しやすい	同じ予算だと駅から離れたエリアになりやすい
上下階の住人への音の気遣いが少ない	階段の上り下りが負担になることがある

戸建ては、マンションと比べて自由度の高さが魅力です。規約がないため、リフォームが必要になった際も自分たちらしい住まいへと整えることができます。

子どもがのびのび過ごせる環境や、趣味のスペースなどを求める方は、あらかじめ戸建てを選んでおくと選択肢が限られるリスクを減らせるでしょう。

一方で、外壁や屋根、水まわりなどのメンテナンスは、すべて自分たちで計画しなければなりません。管理費がかからない分、将来の修繕に備えて計画的に資金を準備しておくことが大切です。

家を買うときの注意点に関するよくある質問

家の購入・家づくりのことはどこに相談すれば良いですか？

ハウスメーカーや工務店、不動産会社などでも資金計画から相談することができます。

とは言っても、家の購入経験がない人からすれば、ハウスメーカーや不動産会社に相談するよりも先に、なるべく詳しい人に方向性を決めるところから話を聞いてもらいたいですよね。

東急株式会社の「住まいと暮らしのコンシェルジュ」では、資金計画のご相談から依頼先探しまでサポートしていますので、お気軽にご相談ください。

今は家を買うべきではないですか？

ライフスタイルや費用のこともあるので、「今すぐ買うべき」とは言い切れませんが、先延ばしにすることにはリスクも伴います。

現在、物価上昇の影響で住宅の販売価格は上昇傾向にあり、建築費も今後大きく下がることは考えにくい状況と言えます。

また、購入を待っている間に金利が上昇する可能性があります。現在の家賃が値上がりする可能性もゼロではありません。

これらの点を踏まえた上で、購入時期を検討することが大切です。

住宅購入で多い後悔はどんなものがありますか？

立地条件の悪さや収納不足、返済の負担のほか、階段の上り下りが多い三階建ての暮らしにくさや、ハザードマップの確認不足などもよく聞かれる後悔です。

こうした後悔の多くは、購入前にしっかり確認しておくことで防げます。この記事で紹介した10の注意点を参考に、一つひとつ確認しながら住まい選びを進めてみてください。

まとめ

家を買うときは物件の価格や見た目だけでなく、将来のライフプランや購入後にかかるお金、周辺環境や建物の状態など、さまざまなポイントを確認しておくことが大切です。

新築か中古か、マンションか戸建てかといった選択も、それぞれの特徴を理解した上で、自分たちの暮らしに合うかどうかで判断しましょう。

東急株式会社の「住まいと暮らしのコンシェルジュ」では、住まいに関する資格を持つコンシェルジュが、資金計画のご相談からご要望に合いそうな会社のピックアップ・ご紹介まで、家の購入をサポートいたします。

「何から始めればいいかわからない」という段階からでも、ぜひお気軽にご相談ください。